純粋な健診データのみを扱う場合は別ですが、改善者数とか、医師有所見判定数等を経年変化において、地域や年次における格差を見たいときに単に表中の数値の大きさだけを見て判断してはいけません。
以下の表はある地域の地区毎における数を表したものです。
地域を事業所間とか支社として考えても構いませんし、数値の内容は有所見者改善数でも医師有所見判定数でもよろしいです。

これらの年次ごとに地区における格差があるのか見たいとき、大概このようなグラフが出てきます。

これではなにも分かりません。
地域差を見るためには最初にデータを分解する事から始まります。

１．地域による差、年次による差を求める。
２．そのいずれでも説明できない部分に注目する。
３．データの見方に応じて図を分けて対比させる

これが手順です。

下図のような表に作り変えます。年時差の表の作り方です。

計算方法：Ａ地域１３年を計算例として
１．全体の平均値３６０から１３年度の６６９を引く
　　　　　 ６６９−３６０＝３０９
２．これはＡ地域のデータであるので、Ａの平均値５７８は
　　　　　 ５７８−３６０＝２１８
　　 これだけ平均値より大きいことになる。
３．ただし、４つの年次をまとめた平均であるので、１３年だけに着目したら、
　　　　　 ６６９−３９６＝２７３
４．２で見た値と比べて
　　　　　 ２７３−２１８＝５５
これだけ大きいことになります。この値が地域差の年次差の評価値です。

各年度の評価値も同じようにして計算すると右表のようになりグラフ化すると下記のようになります。

これから、年次差グラフの突出した部分が小さければそれを無視して地域差グラフだけで地域差を議論できるが、無視できない場合は年次ごとに分けて見ることが必要となります。

この例では、Ａ地区とＤ地区に１０年度と１３年度における年時差が大きいので、地域格差として議論するには不適切であると結論されます。それはその該当する年度において、その地区特有のイベントなどがあった可能性が高いかもしれない。それぞれの地域で１０年度と１３年度に何かあったのかを調べることが課題となります。そして、他の地区・年度と条件的なものが同じではない可能性があれば比較出来ないと判断します。

地域差の評価ですが、年次を考慮するとこれだけ差が出てくる。この違いが小さければ、（過剰に大きくなければ）地域差の存在を認めてもよいが、大きい場合は地域差があるとしてもその大きさは年次によって左右されると判断すべきである。
分解表で地域差の欄が地域差の評価数値ですが、それをどの年次についても共通の評価値としてよいかどうかを見るために、地域差の年次差を計算していることに注意して下さい。（純粋な健診データの判定値は共通の判定基準に従いますので評価値を考慮する必要はありません）